今と未来の成長をデザインする
中小企業コンサルティング
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NEWSお知らせ
お知らせ
福岡商工会議所様主催「福商実務講座」にて代表が登壇する講座を2件アップしました。
6月に福岡商工会議所様が主催する「福商実務講座」にて、代表が二つの講座で登壇します。
【6/8開催】福岡商工会議所様主催：改革と成長を実現する３つの手法習得講座
【6/24開催】福岡商工会議所様主催：巻き込み力強化講座
【6/8開催】福岡商工会議所様主催：改革と成長を実現する３つの手法習得講座
【6/24開催】福岡商工会議所様主催：巻き込み力強化講座
コラム【業績】
今と未来の業績向上とチーム強化を同時に実現できる付箋ワークショップ
業績向上と組織強化はいずれも、経営における重要課題です。
その二大課題を、付箋を活用したワークショップを行うことで同時に実現できる手法があります。一度、手法を覚えればいつでも実施できるので、PDCAを回すことで未来の継続的な成長につながります。
また、ニューノーマル社会においてどう勝ち続けるのかという大きなテーマについて、今後の対策は万全でしょうか。戦略転換、戦術転換を始め、抜本的に考え直す必要があることも。
その場合は、日常で考える延長戦上ではなく、時間を取ってじっくりと考える機会を持つ必要があります。付箋ワークショップを行うことで、組織全体で危機感を持ち、一丸となって取り組む意識醸成にも有効です。
1．付箋ワークショップとは
テーマに基づき、付箋とホワイトボードを活用して実施するワークショップです。リアルに集まることができないという場合でも、オンライン面談ツールとグーグルのオンライン共有ソフトやマイクロソフトのOneDriveを活用することで、オンラインでの実施も可能です。
「①書き出す」→「②貼り付けて整理する」→「③掘り下げる」→「④施策、具体的アクションへの落とし込み」
を基本の流れとし、チーム全員の知識やノウハウを結集してテーマに対するアウトプットに結び付けます。
シンプルですが、「見える」、「自由に動かせる」という強みを活かすことで、「スピーディに」「客観的に」進めながら、会議では成しえない最高のアウトプットにつなげることができます。
2．付箋ワークショップのメリット
付箋ワークショップには様々なメリットがあります。代表的なものを紹介します。
・通常の会議で起こりがちな役職、経験、年齢、声の大きさといった誰が言ったかという「ヒト」に影響されることなく、貼り出された「コト」に対して議論を深めることができるため、本当に役に立つアウトプットに到達ができる
・自由に動かすことができるので、アイデアや考えの接続や飛躍が進む
・参加者が同時に「書き出す」ことで、口頭議論のように、誰かの発言が終わるのを待つ必要がなく、時間に対する生産性が圧倒的に高まる
・アウトプットを出すまでのプロセスに全員が参加していることで、自分事、当事者意識、納得感につながり、最終的な施策、アクションに対して行動が促進される
・ワークショップ及びアウトプットが「見える化」されることで、共通認識・共通言語となり、コミュニケーションが取りやすくなる、決定事項と異なった取り組みがあった場合に沿相互に指摘しやすくなる
投資時間に対して、大きな効果を得ることができるワークショップです。
3．付箋ワークショップで取り組めるテーマ
【ナレッジマネジメント】
優秀なパフォーマンスや結果を安定して出すメンバーは、コンピテンシー（高いパフォーマンスにつながる行動特性）や独自の取り組みを行っています。しかし、それらは、特別な機会を設けるか、余程意識の高いメンバーでない限り、共有・横展開されることはありません。
付箋ワークショップにて、暗黙知として眠っているノウハウや行動を洗い出し、形式知として共有、他メンバーが真似をすることで、チーム全体のパフォーマンスの底上げにつながります。
【プロセスマネジメント】
営業、販売、事務などすべての業務には、プロセスがあります。例えば、営業であれば「アプローチ先の選定」「アプローチ商材の選択」「ファーストコンタクト」「初訪問（初面談）」「ヒアリング」「提案書作成」「提案」「フォローアップ」という基本動作があります。
各職種における業務フローの整理からスタートとし、その中で、ボトルネック（求める結果に対する円滑な進捗を阻害する問題）となっている点の発見、要因・真因の洗い出し、対策の落とし込みを行うことで、今までの結果から改善を図ります。
業務フローの整理、明確化を行う過程においても、同じ仕事をしているはずなのに、メンバーによって認識が異なっていたり、抜けているプロセス、逆に余分なプロセスがあったりと多くの気づきが生まれ、高い効果を発揮します。
自由に追加、削除が可能な付箋ワークショップだからこそ、短い時間で高い効果を発揮します。
【商品・サービス開発・改善】
新たなアイデアの創出や改善は、机に向かって考えるだけでは生まれにくいものです。
ブレインストーミングといった手法もありますが、書き出し、貼り付け、整理と手や体を動かしながら、自由に組み合わせを行える付箋ワークショップは、楽しみながら考えを飛躍させやすいため商品・サービス開発や改善にも有効です。
新たな商品・サービス開発は企画部門や商品開発部門、改善は現場でお客様と接している営業や販売職が行うケースが多いと思いますが、全く関係ない部門の人に多数参加してもらって実施することで、新たな視点でのアイデアが生まれます。
まずは、付箋に自由に書き出しを行い貼り付けて考えます。普段から考えている場合、すぐに停滞してしまうこともありますが、その場合は強制的にアイデアを飛躍させるフレームワークを活用します。アイデアを出し切った後は、その中から商品、サービスとして実現可能かどうか、どうすれば実現できるか、どう社会に伝えていくかといった具体的な施策、アクションまで落とし込みます。
4．未来に向けて
付箋ワークショップは、実施状況をビデオ撮影、最低でもホワイトボードの付箋は、都度撮影してデータとして残しましょう。オンライン実施の場合は、オンライン実施の状況を録画もしくは同じように画像データを残しましょう。
理由は、結論にたどり着いたプロセスを記録しておくことで、「ワークショップに参加していない人でも、プロセスを確認することで理解、納得、行動しやすい」「問題が発生した際に振り返ることができる」「次回実施する際に同じ問題で悩まなくて済むようになる」といったメリットがあるからです。
何事もPDCAです。特にナレッジやプロセスマネジメントは、時代や環境の変化に伴って各業務も変わっていくので、定期的に実施して常に最新、最高のものに置き換えていくことがお勧めです。
2時間の体験と実施ノウハウが獲得できる
付箋ワークショップ 選べる体験会
【自社課題に適したワークショップ導入をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
その二大課題を、付箋を活用したワークショップを行うことで同時に実現できる手法があります。一度、手法を覚えればいつでも実施できるので、PDCAを回すことで未来の継続的な成長につながります。
また、ニューノーマル社会においてどう勝ち続けるのかという大きなテーマについて、今後の対策は万全でしょうか。戦略転換、戦術転換を始め、抜本的に考え直す必要があることも。
その場合は、日常で考える延長戦上ではなく、時間を取ってじっくりと考える機会を持つ必要があります。付箋ワークショップを行うことで、組織全体で危機感を持ち、一丸となって取り組む意識醸成にも有効です。
1．付箋ワークショップとは
テーマに基づき、付箋とホワイトボードを活用して実施するワークショップです。リアルに集まることができないという場合でも、オンライン面談ツールとグーグルのオンライン共有ソフトやマイクロソフトのOneDriveを活用することで、オンラインでの実施も可能です。
「①書き出す」→「②貼り付けて整理する」→「③掘り下げる」→「④施策、具体的アクションへの落とし込み」
を基本の流れとし、チーム全員の知識やノウハウを結集してテーマに対するアウトプットに結び付けます。
シンプルですが、「見える」、「自由に動かせる」という強みを活かすことで、「スピーディに」「客観的に」進めながら、会議では成しえない最高のアウトプットにつなげることができます。
2．付箋ワークショップのメリット
付箋ワークショップには様々なメリットがあります。代表的なものを紹介します。
・通常の会議で起こりがちな役職、経験、年齢、声の大きさといった誰が言ったかという「ヒト」に影響されることなく、貼り出された「コト」に対して議論を深めることができるため、本当に役に立つアウトプットに到達ができる
・自由に動かすことができるので、アイデアや考えの接続や飛躍が進む
・参加者が同時に「書き出す」ことで、口頭議論のように、誰かの発言が終わるのを待つ必要がなく、時間に対する生産性が圧倒的に高まる
・アウトプットを出すまでのプロセスに全員が参加していることで、自分事、当事者意識、納得感につながり、最終的な施策、アクションに対して行動が促進される
・ワークショップ及びアウトプットが「見える化」されることで、共通認識・共通言語となり、コミュニケーションが取りやすくなる、決定事項と異なった取り組みがあった場合に沿相互に指摘しやすくなる
投資時間に対して、大きな効果を得ることができるワークショップです。
3．付箋ワークショップで取り組めるテーマ
【ナレッジマネジメント】
優秀なパフォーマンスや結果を安定して出すメンバーは、コンピテンシー（高いパフォーマンスにつながる行動特性）や独自の取り組みを行っています。しかし、それらは、特別な機会を設けるか、余程意識の高いメンバーでない限り、共有・横展開されることはありません。
付箋ワークショップにて、暗黙知として眠っているノウハウや行動を洗い出し、形式知として共有、他メンバーが真似をすることで、チーム全体のパフォーマンスの底上げにつながります。
【プロセスマネジメント】
営業、販売、事務などすべての業務には、プロセスがあります。例えば、営業であれば「アプローチ先の選定」「アプローチ商材の選択」「ファーストコンタクト」「初訪問（初面談）」「ヒアリング」「提案書作成」「提案」「フォローアップ」という基本動作があります。
各職種における業務フローの整理からスタートとし、その中で、ボトルネック（求める結果に対する円滑な進捗を阻害する問題）となっている点の発見、要因・真因の洗い出し、対策の落とし込みを行うことで、今までの結果から改善を図ります。
業務フローの整理、明確化を行う過程においても、同じ仕事をしているはずなのに、メンバーによって認識が異なっていたり、抜けているプロセス、逆に余分なプロセスがあったりと多くの気づきが生まれ、高い効果を発揮します。
自由に追加、削除が可能な付箋ワークショップだからこそ、短い時間で高い効果を発揮します。
【商品・サービス開発・改善】
新たなアイデアの創出や改善は、机に向かって考えるだけでは生まれにくいものです。
ブレインストーミングといった手法もありますが、書き出し、貼り付け、整理と手や体を動かしながら、自由に組み合わせを行える付箋ワークショップは、楽しみながら考えを飛躍させやすいため商品・サービス開発や改善にも有効です。
新たな商品・サービス開発は企画部門や商品開発部門、改善は現場でお客様と接している営業や販売職が行うケースが多いと思いますが、全く関係ない部門の人に多数参加してもらって実施することで、新たな視点でのアイデアが生まれます。
まずは、付箋に自由に書き出しを行い貼り付けて考えます。普段から考えている場合、すぐに停滞してしまうこともありますが、その場合は強制的にアイデアを飛躍させるフレームワークを活用します。アイデアを出し切った後は、その中から商品、サービスとして実現可能かどうか、どうすれば実現できるか、どう社会に伝えていくかといった具体的な施策、アクションまで落とし込みます。
4．未来に向けて
付箋ワークショップは、実施状況をビデオ撮影、最低でもホワイトボードの付箋は、都度撮影してデータとして残しましょう。オンライン実施の場合は、オンライン実施の状況を録画もしくは同じように画像データを残しましょう。
理由は、結論にたどり着いたプロセスを記録しておくことで、「ワークショップに参加していない人でも、プロセスを確認することで理解、納得、行動しやすい」「問題が発生した際に振り返ることができる」「次回実施する際に同じ問題で悩まなくて済むようになる」といったメリットがあるからです。
何事もPDCAです。特にナレッジやプロセスマネジメントは、時代や環境の変化に伴って各業務も変わっていくので、定期的に実施して常に最新、最高のものに置き換えていくことがお勧めです。
2時間の体験と実施ノウハウが獲得できる
付箋ワークショップ 選べる体験会
【自社課題に適したワークショップ導入をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
コラム【ヒト】
“優秀な人材”＝“自社での活躍人材”ではない
1．一般的に優秀と定義される人材は、御社でも活躍できるか？
優秀な人材の採用は、どの企業においても最重要ミッションでしょう。
それを受けて、人事や採用担当者は、優秀な人材の採用に動くわけですが、ここで、注意しておくべきことがあります。
世間一般に優秀と言われる人材（考え方、姿勢、知識、スキルなど）を採用したとしても、力を発揮しきれず、採用した企業、採用された人材、双方が不幸になってしまうケースがあります。
それは、自社で活躍できる人材像を設定しておらず、一般的な“優秀な人材”と“自社での活躍人材”を混同してしまっていることに要因があります。
2．活躍できるはずの人材が、期待外れとなる瞬間
一つ事例を紹介しましょう。数年前、とある企業でこんな話を伺ったことがあります。営業手法及び営業に求められる要素についてです。
自社のホームページでどのページがよく見られているのか、グーグルアナリティクスなどの分析ツールを活用してリサーチしている企業は多いと思います。
しかし、今や技術の発達に伴いWEBサイトを活用したツールでできることが、格段に進化しており、サイトを訪れた企業及びどのページのどの商品やサービスに注目しているのかを割りだし、明確に興味をもっている商品やサービスに絞り込んで、提案を行うことができるようになっています。
従って、営業は、自らどんな提案をしようかと考えることなく、興味のある商品やサービスの説明営業を行うという流れになります。
このような営業活動の中で、「人材像」という視点で考えてみましょう。
一般的な優秀な営業像は、世の中の動向を敏感に読み取り、情報を集め、お客様と密にコンタクトを取り、ニーズをくみ取って（もしくはニーズにもなっていないシーズを掘り起こして）提案できる人材ではないでしょうか。
しかし、先に述べた仕組みが導入されている企業だと、お客様のサイト訪問による動向から次に行う提案内容が指定され、指定された内容を提案してくるだけです。
そこに営業の自由度はありませんし、営業の面白みや自分で考えた工夫によって受注に至ったという達成感、やりがいもありません。
従って、一般的に想起される優秀な人材を採用しても、その人材が自分で考えて動ける人材であればあるほど、日々ストレスがたまるということを意味します。
結果、モチベーションが上がらず期待されるパフォーマンスを発揮することができません。すると、パフォーマンスを出していないため評価が低くなり、給与は上がらない、仕事の幅を広げることができない、昇進昇格もできないとなり、期待外れのレッテルを貼られて居場所がなくなります。
悪循環の一途を辿ったあげく、本人を食い止める要素（仕事のやりがい、承認、評価、報酬など）は何もないため、退職に直結します。
折角、高いコストと時間をかけて採用した優秀な人材が、企業にとっても本人にとってもマイナス要素しかなかったという最悪の結末を迎えることになります。
当該企業の営業における活躍人材像は、極論を言えば、自ら考えることよりも、決められたことを黙々と地味に地道に行うことに喜びを感じるような人材となるわけです。
3．活躍人材像の設定ポイント
“優秀な人材”＝“自社での活躍人材”ではないということの意味とその影響についてお分かりでしょうか。
わかりやすく、営業の事例を出しましたが、職種問わず同じことが言えます。
また、仕事の進め方はもちろんですが、会社の文化（攻めなのか守りなのか、新規サービス開発重視か伝統重視か、など）や評価内容（チームプレー重視なのか個人プレー重視なのか、など）など様々な要素が活躍人材の設定には関わってきます。
時間のかかる取り組みではありますが、先に述べた話からお分かりのように、会社にも採用した人材にも、既存従業員にも、大きな影響を与える要素です。時間をかけてでも、“自社で活躍できる人材”設定を行う価値はあります。
4．“自社での活躍人材”設定は、今からの世の中に欠かせない要素
ひと昔前の価値観や終身雇用・年功序列という制度の中であれば、とりあえず優秀な人材を採用して育てていく、個人も自分に合う仕事を見つけていくという手法で成り立っていましたが、今や、価値観も制度も含め、「就社」という考え方ではなく、個人は自身の価値をいかに高めていくかということに意識が向いています。
中小企業の場合、採用した貴重な人材に最速で活躍してもらいたいという思いは特別強いでしょう。
お互いに無駄だったという残念な結末にしないためにも、自社における活躍人材を明確にしておきましょう。
【活躍人材像設定をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
優秀な人材の採用は、どの企業においても最重要ミッションでしょう。
それを受けて、人事や採用担当者は、優秀な人材の採用に動くわけですが、ここで、注意しておくべきことがあります。
世間一般に優秀と言われる人材（考え方、姿勢、知識、スキルなど）を採用したとしても、力を発揮しきれず、採用した企業、採用された人材、双方が不幸になってしまうケースがあります。
それは、自社で活躍できる人材像を設定しておらず、一般的な“優秀な人材”と“自社での活躍人材”を混同してしまっていることに要因があります。
2．活躍できるはずの人材が、期待外れとなる瞬間
一つ事例を紹介しましょう。数年前、とある企業でこんな話を伺ったことがあります。営業手法及び営業に求められる要素についてです。
自社のホームページでどのページがよく見られているのか、グーグルアナリティクスなどの分析ツールを活用してリサーチしている企業は多いと思います。
しかし、今や技術の発達に伴いWEBサイトを活用したツールでできることが、格段に進化しており、サイトを訪れた企業及びどのページのどの商品やサービスに注目しているのかを割りだし、明確に興味をもっている商品やサービスに絞り込んで、提案を行うことができるようになっています。
従って、営業は、自らどんな提案をしようかと考えることなく、興味のある商品やサービスの説明営業を行うという流れになります。
このような営業活動の中で、「人材像」という視点で考えてみましょう。
一般的な優秀な営業像は、世の中の動向を敏感に読み取り、情報を集め、お客様と密にコンタクトを取り、ニーズをくみ取って（もしくはニーズにもなっていないシーズを掘り起こして）提案できる人材ではないでしょうか。
しかし、先に述べた仕組みが導入されている企業だと、お客様のサイト訪問による動向から次に行う提案内容が指定され、指定された内容を提案してくるだけです。
そこに営業の自由度はありませんし、営業の面白みや自分で考えた工夫によって受注に至ったという達成感、やりがいもありません。
従って、一般的に想起される優秀な人材を採用しても、その人材が自分で考えて動ける人材であればあるほど、日々ストレスがたまるということを意味します。
結果、モチベーションが上がらず期待されるパフォーマンスを発揮することができません。すると、パフォーマンスを出していないため評価が低くなり、給与は上がらない、仕事の幅を広げることができない、昇進昇格もできないとなり、期待外れのレッテルを貼られて居場所がなくなります。
悪循環の一途を辿ったあげく、本人を食い止める要素（仕事のやりがい、承認、評価、報酬など）は何もないため、退職に直結します。
折角、高いコストと時間をかけて採用した優秀な人材が、企業にとっても本人にとってもマイナス要素しかなかったという最悪の結末を迎えることになります。
当該企業の営業における活躍人材像は、極論を言えば、自ら考えることよりも、決められたことを黙々と地味に地道に行うことに喜びを感じるような人材となるわけです。
3．活躍人材像の設定ポイント
“優秀な人材”＝“自社での活躍人材”ではないということの意味とその影響についてお分かりでしょうか。
わかりやすく、営業の事例を出しましたが、職種問わず同じことが言えます。
また、仕事の進め方はもちろんですが、会社の文化（攻めなのか守りなのか、新規サービス開発重視か伝統重視か、など）や評価内容（チームプレー重視なのか個人プレー重視なのか、など）など様々な要素が活躍人材の設定には関わってきます。
時間のかかる取り組みではありますが、先に述べた話からお分かりのように、会社にも採用した人材にも、既存従業員にも、大きな影響を与える要素です。時間をかけてでも、“自社で活躍できる人材”設定を行う価値はあります。
4．“自社での活躍人材”設定は、今からの世の中に欠かせない要素
ひと昔前の価値観や終身雇用・年功序列という制度の中であれば、とりあえず優秀な人材を採用して育てていく、個人も自分に合う仕事を見つけていくという手法で成り立っていましたが、今や、価値観も制度も含め、「就社」という考え方ではなく、個人は自身の価値をいかに高めていくかということに意識が向いています。
中小企業の場合、採用した貴重な人材に最速で活躍してもらいたいという思いは特別強いでしょう。
お互いに無駄だったという残念な結末にしないためにも、自社における活躍人材を明確にしておきましょう。
【活躍人材像設定をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
コラム【ヒト】
一人数千円で行う幹部・管理職育成方法
お金をかけずに、定例で実践できて、確実な行動変容、結果につながる幹部・管理職育成方法をお持ちですか？
1．幹部・管理職の育成価値
幹部・管理職の成長は、本人はもちろんですが、部下にとっても、会社にとっても大きな価値があります。権限と人脈を持つ以上、個の成長ではなく、足し算・掛け算となって組織や業績に大きな影響を及ぼすからです。
しかし、業態、職種、企業規模の兼ね合いから研修という形で育成が行えない組織もあるでしょう。また、年齢を重ねた幹部・管理職に対して研修を行っても、経験によって考え方が出来上がっているので、変化が期待できないと、幹部・管理職研修を実施していないところもあります。
果たして、それでいいのでしょうか。本当は、良くないがやむを得ないと思っている経営者がほとんどでしょう。影響力の高い人から変わっていくことが、会社にとっていい影響を及ぼすことは間違いありません。
育成への取り組みは、経営者のメッセージでもあります。研修は行えないにしても、何らかの形で育成の取り組みは実施することをお勧めします。
2．研修以外の幹部・管理職の育成方法
研修ではなく、育成を行う方法はあるでしょうか。
あります。しかも、一人数千円で手軽に実施できる取り組みです。それは、勉強会や報告会という形で実施する方法です。
講師からノウハウ、ドゥハウを学ぶINPUT型の研修だと、様々なワークや事例が用意されていたとしても、講師対自分という構図になるため、過去の成功体験が豊富であればあるほど、業務や職務が特殊であればあるほど、自分の場合はこうだ、この仕事はこうだ、うちの部門はこうだ、という結論になりがちです。
そこで、講師対自分ではなく自分対自分、自分対同列の受講者という、一人ひとりが主役の勉強会、報告会にしてしまうのです。動機づけ理論である自己決定理論で自律性（自己の行動を自分自身で決めることに対する欲求）によって内発的動機付けがなされると提唱されていますが、人は、自ら気付いたこと、自分で決めたことに対しては、行動につながりやすくなります。
その特性をいかし、成長につなげていきます。
3．書籍＋実践＋共有 
幹部、管理職たる者、常に成長を重ねる必要があります。そのために、研修やセミナーといった受け身な姿勢、講師対自分ではなく、「自ら学び、試し、次につなげる」という自身、部下、組織を成長させるためのPDCAトレーニングをかねて、書籍を活用します。書籍を読み、学んだことを実践した上で、結果や成果を全員で振り返るというシンプルな取り組みです。
【パターン1：報告会】
書籍を読んで具体的に取り組んだ内容を報告し合う機会を設け、互いにブラッシュアップを行います。報告会が実践に対する強制力となります。
＜実施フロー＞
STEP1．課題図書決定
STEP2．各自読む
STEP3．書籍に書かれている内容で気になったテーマに関して具体的アクションを設定し、実践（3か月から半年）
STEP4．報告会にて設定テーマ、実践アクション、結果、変化、今後について共有、感想・相互アドバイス
【パターン2：勉強会】
報告会から更にレベルを引き上げた取り組みです。
書籍を読んで、気になるテーマを設定、テーマの要旨説明とどうすればそれを実現できるかを一人ひとりが講師となり、他受講者にプレゼンテーションを実施。その場でブラッシュアップを行い、その勉強会をふまえて、各自アクションプランを立て、実践。後は報告会と同様に、実践結果、変化、今後について共有、感想・相互アドバイスを実施します。
ラーニングピラミッドという考え方で提唱されているように、人が一番学ぶのは誰かに「教える」というアクションを行う時です。人に教えるためには、本当の意味で理解しておく必要があるからです。どうすれば、より伝わるか理解できるか、事例を考えたり、簡単なワークを考えたりする中で、更に理解は深まります。
＜実施フロー＞
STEP1．課題図書決定
STEP2．各自読む
STEP3．勉強会：一人ひとりが講師となりプレゼンテーション
プレゼンテーション内容
・概要説明：書籍の中の対象部分の要旨説明
・講師として教える：ここがポイント、こう考えよう、取り組もうと伝える
・質疑応答、相互ブラッシュアップ
STEP4. 勉強会内容をふまえて各自取り組むテーマとアクションプランを設定し実践（3か月から半年）
STEP5．報告会にて設定テーマ、実践アクション、結果、今後について共有、感想・相互アドバイス
※勉強会でプレゼンテーションを行う内容は、会社側で割り当て指定してもいいし本人が自由に選択しても良い
4．実施効果
報告会、勉強会の取り組みは、支援先で実施をして大きな変化・成果につなげることができています。取り組みの中で分かった報告会、勉強会の効果をご紹介します。
・言語化、見える化することでアクション、PDCAにつなげやすくなる
・自分で決めたことなので、取り組みに対して当事者意識を持って実施できる
・報告会、勉強会の存在が強制力となることで、書籍の読み方、取り組み方の本気度が高まる
・対象者全員が同じ本を読むことで、共通認識・共通言語でコミュニケーションができるようになる
・同じ書籍を読んでいること、実践でうまくいった、いかなかったの実体験により、質疑応答や意見交換が活発に行われ、それ自体が気づきやヒントにつながる
・自社の事例なので、取り組みも結果も納得感が高い。リアルケーススタディとして参考になる。
研修では到達できない意識改革、行動変容の実現につながると感じています。
5．お勧め書籍
本取り組みを行うにあたってのお勧め書籍をご紹介します。
【管理職向け】
■HIGH OUTPUT MANAGEMENT
管理職、マネジメントに関する書籍は様々読んできましたが、本質がおさえられていて、一番納得感の高かった本です。マネジメントの本質的な役割、組織としての生産性をあげるための取り組みが、シンプルに体系立てて整理されており、事例も豊富です。管理職であれば一度は読んでおきたい書籍です。
＜目次＞
第１部 朝食工場ー生産の基本原理
第２部 経営管理はチーム・ゲームである
第３部 チームの中のチーム
第４部 選手たち
■「空気」で人を動かす
人を動かす、組織を変えるために場の空気に焦点をあて、その変革を行うことで人と組織の成長を促すメソッドについて書かれた書籍。誰もがなんとなく感じていることを言語化することで、現状把握と改善方法を具体的に行えるように書かれた書籍です。
＜目次＞
第一章：チームの「空気」を現状分析せよ
第二章：「悪い空気」の元凶を解明せよ
第三章：チームの「空気革命」を遂行せよ
第四章：「空気」を「流れ」に変えよ
第五章：「空気革命」の成功者から学べ
【経営幹部・上級管理職向け】
■新しい経営学
仕事に使える「経営視点」が身につく画期的入門書と帯に書かれているとおり、学問が実際の企業事例によって分かりやすく理解できるため自社に置き換えて実施するには、とても役立つ書籍です。
＜目次＞
1章：ターゲット：誰を狙う
2章：バリュー：提供価値は何？
3章：ケイパビリティ：どうやって価値を提供する？
4章：収益モデル：どうお金を回す？
5章：あと３つ：事業目標、共通言語、IT/AI
補章：ミクロ経済学基礎と経営戦略史
実践、振り返りを効果的に行うためのシート
「書籍PDCAシート」
【人材育成施策をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
コラム【組織】
社内で人材育成を効果的に進める仕組み・取り組み10選
御社では、人材育成がどのくらい重要視されているでしょうか。従業員の皆様は、どのくらい育成に対し熱心でしょうか。
例えば、貴社の従業員の方が管理職やOJT担当として育成を任された際に、下記A～Cの従業員が取る反応のどれに当てはまりそうでしょうか？
・従業員A
「忙しい中で、何で育成なんかやらないといけないんだ。自分の仕事もあるのに、手間ばかりかかって嫌だ」
・従業員B
「忙しい中で大変だし、育成は難しいけれど、給料をもらっているのだから、できる限りのことはやろう」
・従業員C
「自分が育成に関わったメンバーが、成長していく姿を見るのが嬉しい！メンバーも喜んでくれるし、やりがいを持てる。メンバーが成長すればチームや会社も成長するし、お客様にもよりいいサービス、対応ができるようになるから、誇りを持って取り組もう！」
A、B、Cの誰につくかによって、当然メンバーの成長スピードや成長レベルは異なります。
そして認識しておくべきことは、人は自分の経験に基づいて考え行動する傾向にあるため、そのメンバーが育成する側になった際に、同様の考え方・対応をもって新人や部下の育成に関わるようになる、ということです。そうであるならば、全員が従業員C、少なくともBの考え方になってもらうように、組織としては取り組む必要があるでしょう。
もう一つ、認識しておきたい事があります。それは、環境も人に影響を与えるということです。環境が部下に与える影響を分かりやすく理解できる考え方に、心理学者クルト・レヴィンが唱えた「クルト・レヴィンの法則」があります。
【クルト・レヴィンの法則】
人が取る行動とは、本人の特性と本人をとりまく環境が相互に作用して生じるものであり、 【 B＝ f ( P・E ) 】 という式で説明することができるというもの
B（Behavior）：行動
F（Function）：関数記号
P（Personality）：人間性､人格､個性､性格、価値観
E（Environment）：組織・集団のルール､周囲の状況、人間関係、職場風土
従業員が取っている行動は、その人自身の特性のみによるものではなく、職場風土や人間関係の作用によって変わるということです。
例えば、本来は、色んな提案を行うことが好きで得意なAさんがいたとします。過去、色んな提案を行って会社の業績向上や組織活性化に貢献してきたのですが、家の事情で地元に戻ることになり、転職しました。転職した先は、会社全体が非常に保守的で、新しいことにチャレンジをしません。どんなことを提案しても、何度提案してもことごとく却下されることが続きました。やがてAさんは、その職場において、提案することをやめ、淡々と言われたことだけをやる人間になってしまいました。
この事例は、提案が好きで得意というAさんの特性があるものの、転職先の保守でチャレンジしないという環境によって、Aさんの提案行動が悪い方向になったということです。もちろん、逆の結果（環境が良ければいい方向に行動が変わる）も起こります。
上記2点から、組織に属する人員（役職、雇用形態関わらず）全員が、自分自身、共に働く仲間、組織に対して成長・育成の意識を持つことが組織活性、業績向上、ミッション実現に重要です。
各従業員が、「自己の育成（=成長）」「仲間の育成（=相互育成）」「組織の育成（=組織貢献）」を常に意識し、行動する育成文化が出来上がれば、自然に会社は成長します。
その実現の一助として、自社で実施できる仕組みについて、シンプルにできる10の仕組み・取り組みを紹介します。
＜理念や行動指針、会社のスタンス・方針浸透＞
1．自分事チェーンメール
理念や行動指針が全員に浸透していると言い切れる会社は多くはないでしょう。日々、朝礼で唱和を行う事例が多くありますが、唱和では言葉は覚えていても、理解できていない、どういうことか自分の言葉で語れない、ということが起こります。人は自分で考えたことが最も意識に残り、行動につながります。それを活用する手法です。
【取り組み内容】
日々、部門の誰かが、理念、行動指針の中からピックアップされた項目に関する自身の事例（考え方や行動や結果）をメールで部門メンバー全員に配信。配信されるメール内に、次に書くメンバーを指名し、毎日つなげていくことで、理念や行動指針に関する事例が、日々部門に配信され続ける状態になる。メールへのコメントは誰でも自由にできる。
例）行動指針が「顧客志向」「チームプレー」「挑戦」「相手視点」「提案力」の5つ
月曜日は「顧客志向」、火曜日は「チームプレー」・・・と項目を決定。部門メンバーのA氏が月曜日に「顧客志向」について配信、そのメールの中に次の担当はB氏と記載、B氏はそれを見て「チームプレー」に関する自身の事例と次の担当を記載し、配信。
【効果】
・理念、行動指針に対する自分の事例を配信するため、自分事として考えることで理解が深まり浸透していく。自分の言葉で語れるようになる。
・日々の配信内容や自身が配信したことに対するコメントから他者の考え方や事例が参考となり、価値観の拡大や相互理解につながる
・継続することで、会社の理念や行動指針が、理解を伴って浸透していく
【参考】
今はクラウドツールや動画共有ツールなども安価で活用できる時代なので、メールでなく専用ツールやSNSを活用するのも良い
2．自社ケーススタディ実施
新入社員や中途メンバーにとって、会社の考え方や方針はわかりづらいものです。学問と異なり正解はありませんが、こういう場合にどうするという会社が目指す方向性はあります。それを、浸透させるための施策です。
【取り組み内容】
自社実例を用いたディスカッションを定例で実施
会社で起こる様々なケースを事例として、こんな時、理念や行動指針に照らすと、どうするのがいいのかを議論する。ファシリテーターは毎回変える。
例）大口のお取引先から、自社商材・サービスにはないもができないかと相談された。個人的には、なんとかしたいと思っていて、対応できる商材やサービスを探して紹介しようかとも思っている。しかし時間がかかるのは間違いない。会社の行動指針に「顧客志向」が掲げられているがどうするべきか
【効果】
・会社の目指す考え方、行動が浸透する
・会社の目指す考え方、行動が浸透することで、自分で考えて動く主体性につながる
・自分の考えや意見を述べるトレーニングになる
・一つのテーマについて議論することで連帯感が高まる
・日常のコミュニケーションでも理念や行動指針が話題としてあがるようになる
例）このトラブルは、行動指針の○○に照らすと、こうだよね。
＜多様な価値観の受け入れ、心理的安全性の拡大＞
3．読書会
同じ書籍を読んだとしても、人によって気付きや刺激を受けるポイントは異なります。読書自体が成長の糧になりますが、組織メンバーで共有・議論のタネとすることによってお互いの価値観や考え方を認める、言いたいことを言い合える文化を作ります。
【取り組み内容】
4、5名のグループを作り、同じ書籍を読んで共有を行う。グループは階層別、職種別、テーマ別で設定する。（多様な価値観の受入れやアイデア出しという目的であれば、異なる職種や階層で、心理的安全性の拡大という目的であれば、同じ部門でグループを作るなど目的に応じて変える）共有内容も目的に応じて設定。ただ共有するのではなく、アイデア出し、部門としての取り組につなげることもできる。
例）感想・気付き・学び
自分ができること、やろうと考えたこと
会社で取り組んだらいいと思うこと
【効果】
・課題図書を読むこと自体が勉強になる
・自分で考える癖がつく
・自分の考えや意見を述べるトレーニングになる
・多様な価値観や考えに触れ、刺激を受けることで成長の機会につながる
・組織の中で共通認識・共通言語を用いたコミュニケーションがとれる
・いいものは取り入れることができ、組織が進化していく
・考えたことが実行されると自信につながり更に考えるようになる
【参考】 Read For Action 日本最大級の読書会コミュニティ
→ コラム 一人数千円で行う幹部・管理職育成方法
4．定期的な席替え
人は、仲のいい人や決まった人とコミュニケーションをとりがちです。そこに新たな刺激はなく成長にはつながりません。フリーアドレス制（決まった机を持たない）を取り入れる企業が増えていますが、目的の一つに様々な人とコミュニケーション機会を増やすことがあります。それを席替えで実現するということです。
アメリカの心理学者ロバート・ザイアンスがまとめた単純接触効果という理論があります。
繰り返し接すると好意度や印象が高まるという効果です。例えば、CMなどでよく見聞きする度に購入に対する意向が高まる、何度も聴いている歌がいい歌に聴こえてくるといったことです。人に対しても、馴染みのお店でよく会う人と仲良くなっていくように、当初、無関心であったり嫌な印象を持っていたものが、接点が増えることによって興味・関心・好意に変わるとされています。
近くの人とは自然にコミュニケーションを取るようになるものです。それをうまく成長の機会、育成の機会に変えることができます。
【取り組み内容】
毎月もしくは四半期に一回など、定期的に席替えを行います。育成に熱心、育成力のあるメンバーのそばには、毎回異なるメンバーを意図的に配置する
【効果】
・異なる人との接点が増えることで、刺激や気付きが増える
・近くになったメンバーの新たな側面を知ることで、距離が近くなる
・組織の空気の活性化につながる
・近くのメンバーが変わることで、持っている知識や情報を教え、教えられといった相互育成が促進される
・席替えで移動に伴い整理整頓が定期的に行われることで、業務スピードが上がる
＜学ぶ力、活かす力の醸成＞
5．持ち回り情報発信
何らかの情報を発信するには、情報として加工する力（事実・データ収集し、受け手に役に立つ内容に変える）、受け手が理解しやすいようにまとめる力、発信する力が必要です。特に、文字として発信する場合は、口頭で伝えるよりもしっかりと考えることが必要となり、成長の大きな機会となります。
【取り組み内容】
テーマを設定。新聞、雑誌からテーマに役に立ちそうな内容をピックアップし、メールや社内SNSにて配信。どういう内容の記事なのか、それを受けてどう役に立てられそうかなど配信内容、配信頻度は自由に設定。配信された情報が役に立った場合は、配信者にフィードバックを行う。担当者は、月毎の持ち回りでもいいし、様々なテーマを設定し、全員で実施するという形でも良い。いずれにしても所属メンバー全員に機会を与える。
【効果】
・配信者の情報収集、情報とりまとめ、発信力が高まる
・フィードバックを受け、配信された情報が役に立ったことを認識することで更なるモチベーションにつながる
・部門に各テーマに詳しいエキスパートができることとなり組織の知識力と活用スピードが高まる
・配信内容についてやり取りを行うことで、社内コミュニケーションが深まる
6．講師持ち回りによる社内研修、勉強会の定期開催
平均学習定着率を示すラーニングピラミッドと呼ばれる図があります。能動的になればなるほど学習内容の理解深化・定着化が進み、最も貢献するのは、「他の人に教える」行動とされています。新たな知識やスキルを人に分かるように伝える、質問に回答できるようにするには、自分自身が深く理解をしておくことが前提です。更に、資料作成や伝わりやすいトーク内容、質問に対する回答を想定するなど、様々な角度から検証することになり、研修や勉強会の担当になった人は、テーマに対する理解が深まるだけでなく、資料作成スキル、コミュニケーションスキル、プレゼンテ―ションスキル、質問への対応スキルなど様々なスキルも合わせて磨かれることとなり、大きな成長の機会となります。もちろん、受講する側も、定期的に知識やスキルの習得、深掘りにつながります。
【取り組み内容】
定期的に社内研修もしくは勉強会を開催。毎回、担当を変え全員に機会が回るようにする。研修、勉強会テーマは部内、チーム内からリクエストを募ってもいいし、担当が得意、強みとする内容でも良い。社外セミナーや研修の内容を、自らが講師として実施する、もしくは理解できるように共有するという取り組みも良い。
【効果】
・担当者の担当テーマに対する理解が深まる
・テーマ以外にも様々なスキルが上がる
・定期的に研修や勉強会が開催されることで部やチーム全体の知識・スキルが底上げされる
・組織に学習癖がつき、組織の育成文化醸成、育成力向上につながる
＜育成力、育成文化醸成＞
7．メンター制度
新入社員育成において馴染みの深いOJT制度が直属の上司や先輩と実施するものであるのに対し、メンター制度は斜めの関係と言われ、メンティ（サポートを受ける側）に対して異なる部門の上司や先輩がメンター（サポートを行う側）として設定され、実施される日々の支援制度です。「モチベーション維持、離職防止」という守りの目的で、新人や若手を対象に実施する企業が多いですが、一段上のステージとして攻めの目的、例えば「個人の成長」「女性活躍」「組織の業績向上」「新規事業創出」を実現するための制度として活用が可能です。また、同じテーマを持つ人材が複数集まり実施するピアメンタリングや役員のメンターに新人がなるリバースメンターなど様々な取り組みが注目されています。
【取り組み内容】
実施期間、面談頻度、何を目的として行うのかということを制度として明確にした上で、メンターとメンティを組み合わせ、１：１で定期的かつ継続的に面談もしくはコミュニケーションを行う。注意点としては、メンター制度は斜めの関係であるが故に、実務を教えることができないため、何をどのように支援すればいいのか、やっていて意味があるのかとメンター、メンティ双方の意欲が上がりづらく、形骸化することも多々起こる。それを防ぐために、事務局・支援室などサポート機関を設置し、適切なフォローを行う。
【効果】
・斜めの関係で評価や日常における利害関係がないため、本音で話しやすくメンティの悩み解決につながりやすい。
・離職率低下
・メンターのスキル（傾聴スキル、話すスキル、質問スキル、育成スキルなど）の向上
・制度の継続で、メンティがメンターになることで、制度そのものが進化するとともに育成文化が醸成される
→ コラム 自社に合わせた失敗しないメンター制度
8．1on1面談制度
Google社やYahoo社などの取り組みが成果につながっていることから注目された制度です。個人の業務負荷増大やプロジェクト化、在宅勤務、遠隔マネジメントなど、頻繁にコミュニケーションを取る機会が減った中で、定期的にコミュニケーションを取ることで、モチベーション維持・向上から進捗管理などにつなげます。メンター制度と同様に１：１で実施しますが、直属の上司や先輩と実施するケースが多く、実務面から人間面の成長まで幅広く対応が可能であること、様々なメリットがあることから導入企業が増えています。
【取り組み内容】
上司と部下、先輩と後輩、１：１で30分から1時間程度、定期的に面談を行う。目的に応じて期間を設定してもいいし、特に期間を定めなくても良い。企業によっては、同じ部門ではなく、全く関係ない人と実施しても良いとしているところもあり、目的も人間関係構築、悩み相談、業績アップなど様々である。同じ場所で勤務をしていなくても、WBE会議システムを活用しながら実施することも可能である。
【効果】
・定期的に確認、PDCAを回すことができるため「経験学習」として有効である。
・定期的に確認することで、部下・後輩の気持ちやモチベーションの変化に気付きやすい。（いい面、悪い面）
・上司・部下、先輩・後輩間の信頼関係が強化される
・自分で考える癖づけができる
・上司や先輩の育成力向上
・個人の業績やパフォーマンスの向上
・離職率低下
→ コラム 定例面談を行う効果とは
9．キャリアデザイン制度
VUCA （Volatility：変動性・不安定さ、Uncertainty：不確実性・不確定さ：、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性・不明確さ）の時代と言われる中、ただ同じことだけをやっていればいいという環境ではなく、従業員一人一人が自ら何を成し遂げるのか考えて動くということが個人にとっても組織にとっても重要になっています。本制度は、自らの育成（=成長）に寄与することはもちろん、メンバーのキャリアデザインを確認、支援する上司や組織にとっても、一人一人の力を最大限に活かせるという観点で有効な取り組みです。
【取り組み内容】
3年先のキャリアを設定し、その実現に向けて2年後、1年後、どこを目指すのか、そのためにどんなアクションを行う必要があるのかを個人で考えてもらった上で、上司と確認を行う。一度二度の取り組みでは全く意味がなく、毎年実施を基本とし、半年に一度など定期的に進捗状況や変更の確認を行うことで実現度を高める。注意点としては、自分自身によらない理由で実現できないということがあると（規模が小さかったり、硬直的な組織の場合に、異動、昇進などのプランを書いたものの、結局実現できない）、逆効果になるため、その際は、自己成長という観点にフォーカスして実施するようにする。
【効果】
・自ら設定した働く軸、ビジョンがあることで、環境に左右されず取り組むようになる
・先を明確に見据える事で「今の仕事で何が役に立つか、何が必要かを見据える事ができる」「チャンスを捉えることができる」「一日一日をより大事に過ごすようになる」
・近い未来の目標・ゴールと実現のためのアクションプランを定期的に確認することで、視点が「今・現在」から「未来」に切り替わる
・やりがいにつながる要素（達成感、成長感、存在感）を自分でつくることができるため、行動に対する動機が高まる
達成感：自分で定めたビジョン、行動目標に対してどうだったか
成長感：自分で定めたビジョン、行動目標に対してどうだったか
存在感：自分で定めた発揮価値に対してどうだったか
＜育成意識・行動の浸透＞
10．教育委員会、育成プロジェクト
「人を大事にする、育成に力を入れる」という会社のメンバーに対するメッセージ出しにつながるとともに、個人・組織の成長を促進することで業績向上や組織活性化につながります。また、やり方を工夫することで、一人一人の育成・成長に対する意識付け、行動の浸透につなげることができます。
【取り組み内容】
育成の制度や仕組み、毎年の研修や勉強会などの企画・運用を実施する委員会、プロジェクトを設置。人は、上から降りてきたものや自分が関わっていないものについては、当事者意識を持ちづらく、受け身、消極的、後ろ向きになる。それを防ぐために、総務や人事主体ではなく、各部門から最低一人ずつ人員を出し設置すること、毎年、人員の入れ替えを行い、最終的には従業員全員が一度は委員会やプロジェクトに関わることを前提とする。委員会活動、プロジェクト活動は業務の一環とみなし、就業時間内に実施する。
【効果】
・参加メンバーの育成・成長に対する興味が引き上がる
・会社全体のことを考えることで参加メンバーの視点・視座が引き上がる
・各部門から参加することで、現場の声を反映した教育・研修が可能になる
・会社全体の育成に対する意識が高まり、取り組みが毎年ブラッシュアップされていくことで業績向上やミッション、ビジョンの実現に貢献する
以上、自社で実施できるシンプルな仕組み・取り組みを紹介しました。
近年、成長に対する個人の意欲が圧倒的に高まっています。
株式会社リクルートキャリアの就職みらい研究所が2019年卒業の学生に対して行った 『就職プロセス調査』によると、就職先を確定する際に決め手となった項目は「自らの成長が期待できる」が47.1%と圧倒的な1位でした。更に、株式会社Schooが2018年から2019年にかけて行った『自発型学習についてのアンケート調査』では、95.5％が、会社任せの研修だけではなく「自分自身で決めた学習（自発型学習）」が必要と実感しているとの結果がでています。
これら成長に対する意欲は2019年以降、高いままです。終身雇用が崩れ、転職に抵抗がなく、多様な働き方が推奨されている現在、自分のスキルこそが自分の人生を豊かなものにするということを認識しているからです。裏を返せば、所属する会社や組織で成長できる仕組みや環境があることが重要ということとなり、それがないと判断をしたら、優秀な人から順番に辞めていくということです。
経営資源、「ヒト・モノ・カネ・情報」においてモノ・カネ・情報を獲得するのも動かすのもヒトです。社内・社外関わらず、育成文化醸成、育成力向上は、視覚化しづらいですが、確実に業績向上、ミッション実現につながっていきます。育成の文化・仕組みづくりを進める価値を強く認識し、取り組んでいきましょう。
【人材育成施策をお考えならお問合せください】
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例えば、貴社の従業員の方が管理職やOJT担当として育成を任された際に、下記A～Cの従業員が取る反応のどれに当てはまりそうでしょうか？
・従業員A
「忙しい中で、何で育成なんかやらないといけないんだ。自分の仕事もあるのに、手間ばかりかかって嫌だ」
・従業員B
「忙しい中で大変だし、育成は難しいけれど、給料をもらっているのだから、できる限りのことはやろう」
・従業員C
「自分が育成に関わったメンバーが、成長していく姿を見るのが嬉しい！メンバーも喜んでくれるし、やりがいを持てる。メンバーが成長すればチームや会社も成長するし、お客様にもよりいいサービス、対応ができるようになるから、誇りを持って取り組もう！」
A、B、Cの誰につくかによって、当然メンバーの成長スピードや成長レベルは異なります。
そして認識しておくべきことは、人は自分の経験に基づいて考え行動する傾向にあるため、そのメンバーが育成する側になった際に、同様の考え方・対応をもって新人や部下の育成に関わるようになる、ということです。そうであるならば、全員が従業員C、少なくともBの考え方になってもらうように、組織としては取り組む必要があるでしょう。
もう一つ、認識しておきたい事があります。それは、環境も人に影響を与えるということです。環境が部下に与える影響を分かりやすく理解できる考え方に、心理学者クルト・レヴィンが唱えた「クルト・レヴィンの法則」があります。
【クルト・レヴィンの法則】
人が取る行動とは、本人の特性と本人をとりまく環境が相互に作用して生じるものであり、 【 B＝ f ( P・E ) 】 という式で説明することができるというもの
B（Behavior）：行動
F（Function）：関数記号
P（Personality）：人間性､人格､個性､性格、価値観
E（Environment）：組織・集団のルール､周囲の状況、人間関係、職場風土
従業員が取っている行動は、その人自身の特性のみによるものではなく、職場風土や人間関係の作用によって変わるということです。
例えば、本来は、色んな提案を行うことが好きで得意なAさんがいたとします。過去、色んな提案を行って会社の業績向上や組織活性化に貢献してきたのですが、家の事情で地元に戻ることになり、転職しました。転職した先は、会社全体が非常に保守的で、新しいことにチャレンジをしません。どんなことを提案しても、何度提案してもことごとく却下されることが続きました。やがてAさんは、その職場において、提案することをやめ、淡々と言われたことだけをやる人間になってしまいました。
この事例は、提案が好きで得意というAさんの特性があるものの、転職先の保守でチャレンジしないという環境によって、Aさんの提案行動が悪い方向になったということです。もちろん、逆の結果（環境が良ければいい方向に行動が変わる）も起こります。
上記2点から、組織に属する人員（役職、雇用形態関わらず）全員が、自分自身、共に働く仲間、組織に対して成長・育成の意識を持つことが組織活性、業績向上、ミッション実現に重要です。
各従業員が、「自己の育成（=成長）」「仲間の育成（=相互育成）」「組織の育成（=組織貢献）」を常に意識し、行動する育成文化が出来上がれば、自然に会社は成長します。
その実現の一助として、自社で実施できる仕組みについて、シンプルにできる10の仕組み・取り組みを紹介します。
＜理念や行動指針、会社のスタンス・方針浸透＞
1．自分事チェーンメール
理念や行動指針が全員に浸透していると言い切れる会社は多くはないでしょう。日々、朝礼で唱和を行う事例が多くありますが、唱和では言葉は覚えていても、理解できていない、どういうことか自分の言葉で語れない、ということが起こります。人は自分で考えたことが最も意識に残り、行動につながります。それを活用する手法です。
【取り組み内容】
日々、部門の誰かが、理念、行動指針の中からピックアップされた項目に関する自身の事例（考え方や行動や結果）をメールで部門メンバー全員に配信。配信されるメール内に、次に書くメンバーを指名し、毎日つなげていくことで、理念や行動指針に関する事例が、日々部門に配信され続ける状態になる。メールへのコメントは誰でも自由にできる。
例）行動指針が「顧客志向」「チームプレー」「挑戦」「相手視点」「提案力」の5つ
月曜日は「顧客志向」、火曜日は「チームプレー」・・・と項目を決定。部門メンバーのA氏が月曜日に「顧客志向」について配信、そのメールの中に次の担当はB氏と記載、B氏はそれを見て「チームプレー」に関する自身の事例と次の担当を記載し、配信。
【効果】
・理念、行動指針に対する自分の事例を配信するため、自分事として考えることで理解が深まり浸透していく。自分の言葉で語れるようになる。
・日々の配信内容や自身が配信したことに対するコメントから他者の考え方や事例が参考となり、価値観の拡大や相互理解につながる
・継続することで、会社の理念や行動指針が、理解を伴って浸透していく
【参考】
今はクラウドツールや動画共有ツールなども安価で活用できる時代なので、メールでなく専用ツールやSNSを活用するのも良い
2．自社ケーススタディ実施
新入社員や中途メンバーにとって、会社の考え方や方針はわかりづらいものです。学問と異なり正解はありませんが、こういう場合にどうするという会社が目指す方向性はあります。それを、浸透させるための施策です。
【取り組み内容】
自社実例を用いたディスカッションを定例で実施
会社で起こる様々なケースを事例として、こんな時、理念や行動指針に照らすと、どうするのがいいのかを議論する。ファシリテーターは毎回変える。
例）大口のお取引先から、自社商材・サービスにはないもができないかと相談された。個人的には、なんとかしたいと思っていて、対応できる商材やサービスを探して紹介しようかとも思っている。しかし時間がかかるのは間違いない。会社の行動指針に「顧客志向」が掲げられているがどうするべきか
【効果】
・会社の目指す考え方、行動が浸透する
・会社の目指す考え方、行動が浸透することで、自分で考えて動く主体性につながる
・自分の考えや意見を述べるトレーニングになる
・一つのテーマについて議論することで連帯感が高まる
・日常のコミュニケーションでも理念や行動指針が話題としてあがるようになる
例）このトラブルは、行動指針の○○に照らすと、こうだよね。
＜多様な価値観の受け入れ、心理的安全性の拡大＞
3．読書会
同じ書籍を読んだとしても、人によって気付きや刺激を受けるポイントは異なります。読書自体が成長の糧になりますが、組織メンバーで共有・議論のタネとすることによってお互いの価値観や考え方を認める、言いたいことを言い合える文化を作ります。
【取り組み内容】
4、5名のグループを作り、同じ書籍を読んで共有を行う。グループは階層別、職種別、テーマ別で設定する。（多様な価値観の受入れやアイデア出しという目的であれば、異なる職種や階層で、心理的安全性の拡大という目的であれば、同じ部門でグループを作るなど目的に応じて変える）共有内容も目的に応じて設定。ただ共有するのではなく、アイデア出し、部門としての取り組につなげることもできる。
例）感想・気付き・学び
自分ができること、やろうと考えたこと
会社で取り組んだらいいと思うこと
【効果】
・課題図書を読むこと自体が勉強になる
・自分で考える癖がつく
・自分の考えや意見を述べるトレーニングになる
・多様な価値観や考えに触れ、刺激を受けることで成長の機会につながる
・組織の中で共通認識・共通言語を用いたコミュニケーションがとれる
・いいものは取り入れることができ、組織が進化していく
・考えたことが実行されると自信につながり更に考えるようになる
【参考】 Read For Action 日本最大級の読書会コミュニティ
→ コラム 一人数千円で行う幹部・管理職育成方法
4．定期的な席替え
人は、仲のいい人や決まった人とコミュニケーションをとりがちです。そこに新たな刺激はなく成長にはつながりません。フリーアドレス制（決まった机を持たない）を取り入れる企業が増えていますが、目的の一つに様々な人とコミュニケーション機会を増やすことがあります。それを席替えで実現するということです。
アメリカの心理学者ロバート・ザイアンスがまとめた単純接触効果という理論があります。
繰り返し接すると好意度や印象が高まるという効果です。例えば、CMなどでよく見聞きする度に購入に対する意向が高まる、何度も聴いている歌がいい歌に聴こえてくるといったことです。人に対しても、馴染みのお店でよく会う人と仲良くなっていくように、当初、無関心であったり嫌な印象を持っていたものが、接点が増えることによって興味・関心・好意に変わるとされています。
近くの人とは自然にコミュニケーションを取るようになるものです。それをうまく成長の機会、育成の機会に変えることができます。
【取り組み内容】
毎月もしくは四半期に一回など、定期的に席替えを行います。育成に熱心、育成力のあるメンバーのそばには、毎回異なるメンバーを意図的に配置する
【効果】
・異なる人との接点が増えることで、刺激や気付きが増える
・近くになったメンバーの新たな側面を知ることで、距離が近くなる
・組織の空気の活性化につながる
・近くのメンバーが変わることで、持っている知識や情報を教え、教えられといった相互育成が促進される
・席替えで移動に伴い整理整頓が定期的に行われることで、業務スピードが上がる
＜学ぶ力、活かす力の醸成＞
5．持ち回り情報発信
何らかの情報を発信するには、情報として加工する力（事実・データ収集し、受け手に役に立つ内容に変える）、受け手が理解しやすいようにまとめる力、発信する力が必要です。特に、文字として発信する場合は、口頭で伝えるよりもしっかりと考えることが必要となり、成長の大きな機会となります。
【取り組み内容】
テーマを設定。新聞、雑誌からテーマに役に立ちそうな内容をピックアップし、メールや社内SNSにて配信。どういう内容の記事なのか、それを受けてどう役に立てられそうかなど配信内容、配信頻度は自由に設定。配信された情報が役に立った場合は、配信者にフィードバックを行う。担当者は、月毎の持ち回りでもいいし、様々なテーマを設定し、全員で実施するという形でも良い。いずれにしても所属メンバー全員に機会を与える。
【効果】
・配信者の情報収集、情報とりまとめ、発信力が高まる
・フィードバックを受け、配信された情報が役に立ったことを認識することで更なるモチベーションにつながる
・部門に各テーマに詳しいエキスパートができることとなり組織の知識力と活用スピードが高まる
・配信内容についてやり取りを行うことで、社内コミュニケーションが深まる
6．講師持ち回りによる社内研修、勉強会の定期開催
平均学習定着率を示すラーニングピラミッドと呼ばれる図があります。能動的になればなるほど学習内容の理解深化・定着化が進み、最も貢献するのは、「他の人に教える」行動とされています。新たな知識やスキルを人に分かるように伝える、質問に回答できるようにするには、自分自身が深く理解をしておくことが前提です。更に、資料作成や伝わりやすいトーク内容、質問に対する回答を想定するなど、様々な角度から検証することになり、研修や勉強会の担当になった人は、テーマに対する理解が深まるだけでなく、資料作成スキル、コミュニケーションスキル、プレゼンテ―ションスキル、質問への対応スキルなど様々なスキルも合わせて磨かれることとなり、大きな成長の機会となります。もちろん、受講する側も、定期的に知識やスキルの習得、深掘りにつながります。
【取り組み内容】
定期的に社内研修もしくは勉強会を開催。毎回、担当を変え全員に機会が回るようにする。研修、勉強会テーマは部内、チーム内からリクエストを募ってもいいし、担当が得意、強みとする内容でも良い。社外セミナーや研修の内容を、自らが講師として実施する、もしくは理解できるように共有するという取り組みも良い。
【効果】
・担当者の担当テーマに対する理解が深まる
・テーマ以外にも様々なスキルが上がる
・定期的に研修や勉強会が開催されることで部やチーム全体の知識・スキルが底上げされる
・組織に学習癖がつき、組織の育成文化醸成、育成力向上につながる
＜育成力、育成文化醸成＞
7．メンター制度
新入社員育成において馴染みの深いOJT制度が直属の上司や先輩と実施するものであるのに対し、メンター制度は斜めの関係と言われ、メンティ（サポートを受ける側）に対して異なる部門の上司や先輩がメンター（サポートを行う側）として設定され、実施される日々の支援制度です。「モチベーション維持、離職防止」という守りの目的で、新人や若手を対象に実施する企業が多いですが、一段上のステージとして攻めの目的、例えば「個人の成長」「女性活躍」「組織の業績向上」「新規事業創出」を実現するための制度として活用が可能です。また、同じテーマを持つ人材が複数集まり実施するピアメンタリングや役員のメンターに新人がなるリバースメンターなど様々な取り組みが注目されています。
【取り組み内容】
実施期間、面談頻度、何を目的として行うのかということを制度として明確にした上で、メンターとメンティを組み合わせ、１：１で定期的かつ継続的に面談もしくはコミュニケーションを行う。注意点としては、メンター制度は斜めの関係であるが故に、実務を教えることができないため、何をどのように支援すればいいのか、やっていて意味があるのかとメンター、メンティ双方の意欲が上がりづらく、形骸化することも多々起こる。それを防ぐために、事務局・支援室などサポート機関を設置し、適切なフォローを行う。
【効果】
・斜めの関係で評価や日常における利害関係がないため、本音で話しやすくメンティの悩み解決につながりやすい。
・離職率低下
・メンターのスキル（傾聴スキル、話すスキル、質問スキル、育成スキルなど）の向上
・制度の継続で、メンティがメンターになることで、制度そのものが進化するとともに育成文化が醸成される
→ コラム 自社に合わせた失敗しないメンター制度
8．1on1面談制度
Google社やYahoo社などの取り組みが成果につながっていることから注目された制度です。個人の業務負荷増大やプロジェクト化、在宅勤務、遠隔マネジメントなど、頻繁にコミュニケーションを取る機会が減った中で、定期的にコミュニケーションを取ることで、モチベーション維持・向上から進捗管理などにつなげます。メンター制度と同様に１：１で実施しますが、直属の上司や先輩と実施するケースが多く、実務面から人間面の成長まで幅広く対応が可能であること、様々なメリットがあることから導入企業が増えています。
【取り組み内容】
上司と部下、先輩と後輩、１：１で30分から1時間程度、定期的に面談を行う。目的に応じて期間を設定してもいいし、特に期間を定めなくても良い。企業によっては、同じ部門ではなく、全く関係ない人と実施しても良いとしているところもあり、目的も人間関係構築、悩み相談、業績アップなど様々である。同じ場所で勤務をしていなくても、WBE会議システムを活用しながら実施することも可能である。
【効果】
・定期的に確認、PDCAを回すことができるため「経験学習」として有効である。
・定期的に確認することで、部下・後輩の気持ちやモチベーションの変化に気付きやすい。（いい面、悪い面）
・上司・部下、先輩・後輩間の信頼関係が強化される
・自分で考える癖づけができる
・上司や先輩の育成力向上
・個人の業績やパフォーマンスの向上
・離職率低下
→ コラム 定例面談を行う効果とは
9．キャリアデザイン制度
VUCA （Volatility：変動性・不安定さ、Uncertainty：不確実性・不確定さ：、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性・不明確さ）の時代と言われる中、ただ同じことだけをやっていればいいという環境ではなく、従業員一人一人が自ら何を成し遂げるのか考えて動くということが個人にとっても組織にとっても重要になっています。本制度は、自らの育成（=成長）に寄与することはもちろん、メンバーのキャリアデザインを確認、支援する上司や組織にとっても、一人一人の力を最大限に活かせるという観点で有効な取り組みです。
【取り組み内容】
3年先のキャリアを設定し、その実現に向けて2年後、1年後、どこを目指すのか、そのためにどんなアクションを行う必要があるのかを個人で考えてもらった上で、上司と確認を行う。一度二度の取り組みでは全く意味がなく、毎年実施を基本とし、半年に一度など定期的に進捗状況や変更の確認を行うことで実現度を高める。注意点としては、自分自身によらない理由で実現できないということがあると（規模が小さかったり、硬直的な組織の場合に、異動、昇進などのプランを書いたものの、結局実現できない）、逆効果になるため、その際は、自己成長という観点にフォーカスして実施するようにする。
【効果】
・自ら設定した働く軸、ビジョンがあることで、環境に左右されず取り組むようになる
・先を明確に見据える事で「今の仕事で何が役に立つか、何が必要かを見据える事ができる」「チャンスを捉えることができる」「一日一日をより大事に過ごすようになる」
・近い未来の目標・ゴールと実現のためのアクションプランを定期的に確認することで、視点が「今・現在」から「未来」に切り替わる
・やりがいにつながる要素（達成感、成長感、存在感）を自分でつくることができるため、行動に対する動機が高まる
達成感：自分で定めたビジョン、行動目標に対してどうだったか
成長感：自分で定めたビジョン、行動目標に対してどうだったか
存在感：自分で定めた発揮価値に対してどうだったか
＜育成意識・行動の浸透＞
10．教育委員会、育成プロジェクト
「人を大事にする、育成に力を入れる」という会社のメンバーに対するメッセージ出しにつながるとともに、個人・組織の成長を促進することで業績向上や組織活性化につながります。また、やり方を工夫することで、一人一人の育成・成長に対する意識付け、行動の浸透につなげることができます。
【取り組み内容】
育成の制度や仕組み、毎年の研修や勉強会などの企画・運用を実施する委員会、プロジェクトを設置。人は、上から降りてきたものや自分が関わっていないものについては、当事者意識を持ちづらく、受け身、消極的、後ろ向きになる。それを防ぐために、総務や人事主体ではなく、各部門から最低一人ずつ人員を出し設置すること、毎年、人員の入れ替えを行い、最終的には従業員全員が一度は委員会やプロジェクトに関わることを前提とする。委員会活動、プロジェクト活動は業務の一環とみなし、就業時間内に実施する。
【効果】
・参加メンバーの育成・成長に対する興味が引き上がる
・会社全体のことを考えることで参加メンバーの視点・視座が引き上がる
・各部門から参加することで、現場の声を反映した教育・研修が可能になる
・会社全体の育成に対する意識が高まり、取り組みが毎年ブラッシュアップされていくことで業績向上やミッション、ビジョンの実現に貢献する
以上、自社で実施できるシンプルな仕組み・取り組みを紹介しました。
近年、成長に対する個人の意欲が圧倒的に高まっています。
株式会社リクルートキャリアの就職みらい研究所が2019年卒業の学生に対して行った 『就職プロセス調査』によると、就職先を確定する際に決め手となった項目は「自らの成長が期待できる」が47.1%と圧倒的な1位でした。更に、株式会社Schooが2018年から2019年にかけて行った『自発型学習についてのアンケート調査』では、95.5％が、会社任せの研修だけではなく「自分自身で決めた学習（自発型学習）」が必要と実感しているとの結果がでています。
これら成長に対する意欲は2019年以降、高いままです。終身雇用が崩れ、転職に抵抗がなく、多様な働き方が推奨されている現在、自分のスキルこそが自分の人生を豊かなものにするということを認識しているからです。裏を返せば、所属する会社や組織で成長できる仕組みや環境があることが重要ということとなり、それがないと判断をしたら、優秀な人から順番に辞めていくということです。
経営資源、「ヒト・モノ・カネ・情報」においてモノ・カネ・情報を獲得するのも動かすのもヒトです。社内・社外関わらず、育成文化醸成、育成力向上は、視覚化しづらいですが、確実に業績向上、ミッション実現につながっていきます。育成の文化・仕組みづくりを進める価値を強く認識し、取り組んでいきましょう。
【人材育成施策をお考えならお問合せください】
経営、業績、ヒト、組織の課題をワンストップで解決
中小企業コンサルティング「おしえる」
コラム【ヒト】
定例面談を行う効果とは
メンター制度におけるメンタリング、1on1面談、ミーティングなど、１対１のコミュニケーションが注目されています。
対象となるメンティや部下、後輩の定量面、定性面の成長につながるだけでなく、実施するメンター、上司、先輩も気付きを得ることができ、傾聴力、受容する力、伝える力、提案する力などスキル向上にもつながるからです。
弊社もメンター制度運用支援や1on1面談制度を育成文化醸成のコンテンツとして強く推奨していますが、これらは定期的かつ継続して実施することで効果を発揮するものとなります。
定例で実施することの効果について、実際の事例から確認してみます。
下記は、ある組織での定例面談の結果です。この一枚の中にも、面談の効果が多く表れています。
①メンバーが自分で気付く
メンバーがリーダーを目指すという中での面談ですが、当初は「リーダーにはどうすればなれるのか」と上司に質問があった状態から、メンバー自身が、「メンバーをフォローすることがリーダーの仕事だと気付いた、リーダーの役割は人から教えてもらうばかりでなく現場で気付くことだと思った」と変化しています。
定例で振り返ることが分かっているからこそ、自分で一生懸命考え、自分なりの結論にたどり着くことになります。
②意識変化のきっかけのヒントがみつかる
そもそも対象メンバーが「リーダーを目指そう」となったのは、メンバーの姉が仕事で主任になったことでした。意識の変化は、ふとしたことやささいなことがきっかけになることも多い、ということを認識し、事例を集めることでメンバーを動かすヒント探しにつながります。
③メンバーの変化に上司が気付くことができる
対象メンバーの気持ちの変化に気付くことができます。定例面談を継続していくことで、信頼関係が強化され、様々なことを含めた本音のコミュニケーションができるようになるほか、何より、相手のちょっとした変化や違和感に気付くことができるようになります。
④意識の変化で主体性につなげることができる
上司の学びとして、「相手のこうなりたいという意識の変化をキャッチすることで、相手をその気にさせることができる」とありますが、人は自分で考えたことこそが、最大の動機につながります。それを促すには、定例で確認することが有効です。
⑤意義、効果のあるサポートができる
定例の振り返り、フィードバックを継続することで、相手が今何を考え、何を必要としているかが分かります。それをおさえた課題の提供やサポートを行うことで、確実に目的、目標に近付けることができ、成長を促すことができます。
以上、実際の事例を元に５つの効果を共有しました。
多くの気付きや学び、変化、成長が、発生しています。
これらの成果は、継続的な実施により、「相手の変化や意図に気付く感度が高まる」「振り返り・内省・気付きや学びを得る力が高まる」結果と言えます。
面談は、定例で行うこと、継続することによって得られる効果が高くなっていくのです。
人材育成は難しい、とよく言われますが、日常業務の中に、育成、成長の種はいくらでも転がっています。これらの取り組みを、全社的に回すことで、育成文化の醸成、育成力の向上は実現します。
【上記のような定例面談の仕組み導入をお考えならお問合せください】
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中小企業コンサルティング「おしえる」
対象となるメンティや部下、後輩の定量面、定性面の成長につながるだけでなく、実施するメンター、上司、先輩も気付きを得ることができ、傾聴力、受容する力、伝える力、提案する力などスキル向上にもつながるからです。
弊社もメンター制度運用支援や1on1面談制度を育成文化醸成のコンテンツとして強く推奨していますが、これらは定期的かつ継続して実施することで効果を発揮するものとなります。
定例で実施することの効果について、実際の事例から確認してみます。
下記は、ある組織での定例面談の結果です。この一枚の中にも、面談の効果が多く表れています。
①メンバーが自分で気付く
メンバーがリーダーを目指すという中での面談ですが、当初は「リーダーにはどうすればなれるのか」と上司に質問があった状態から、メンバー自身が、「メンバーをフォローすることがリーダーの仕事だと気付いた、リーダーの役割は人から教えてもらうばかりでなく現場で気付くことだと思った」と変化しています。
定例で振り返ることが分かっているからこそ、自分で一生懸命考え、自分なりの結論にたどり着くことになります。
②意識変化のきっかけのヒントがみつかる
そもそも対象メンバーが「リーダーを目指そう」となったのは、メンバーの姉が仕事で主任になったことでした。意識の変化は、ふとしたことやささいなことがきっかけになることも多い、ということを認識し、事例を集めることでメンバーを動かすヒント探しにつながります。
③メンバーの変化に上司が気付くことができる
対象メンバーの気持ちの変化に気付くことができます。定例面談を継続していくことで、信頼関係が強化され、様々なことを含めた本音のコミュニケーションができるようになるほか、何より、相手のちょっとした変化や違和感に気付くことができるようになります。
④意識の変化で主体性につなげることができる
上司の学びとして、「相手のこうなりたいという意識の変化をキャッチすることで、相手をその気にさせることができる」とありますが、人は自分で考えたことこそが、最大の動機につながります。それを促すには、定例で確認することが有効です。
⑤意義、効果のあるサポートができる
定例の振り返り、フィードバックを継続することで、相手が今何を考え、何を必要としているかが分かります。それをおさえた課題の提供やサポートを行うことで、確実に目的、目標に近付けることができ、成長を促すことができます。
以上、実際の事例を元に５つの効果を共有しました。
多くの気付きや学び、変化、成長が、発生しています。
これらの成果は、継続的な実施により、「相手の変化や意図に気付く感度が高まる」「振り返り・内省・気付きや学びを得る力が高まる」結果と言えます。
面談は、定例で行うこと、継続することによって得られる効果が高くなっていくのです。
人材育成は難しい、とよく言われますが、日常業務の中に、育成、成長の種はいくらでも転がっています。これらの取り組みを、全社的に回すことで、育成文化の醸成、育成力の向上は実現します。
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コラム【ヒト】
一律 1on1面談はもう古い！目的や成長ステージに合わせた面談制度とは
1on1制度を取り入れる企業は、業種、企業規模問わず増え続けています。
特に、テレワーク増加に伴い、オフィスで共に働く中で自然にコミュニケーションを取るということができなくなったことから、オンラインでの1on1面談を実施する企業も増えています。
しかしながら、あまりうまく機能していないという声も聞こえるようになってきました。その理由と対応法はどういったものがあるでしょうか。
1．1on1面談制度とは
まずは、1on1制度について確認しましょう。
【取り組み内容】
上司と部下、先輩と後輩が１対１で30分から1時間程度、定期的に面談を行う制度
目的に応じて期間を設定してもいいし、特に期間を定めなくても良い。企業によっては、同じ部門ではなく、全く関係ない人と実施しても良いとしているところもあり、目標に対する進捗管理や実務に対するアドバイス、支援から人間関係構築、悩み相談、業績アップなど実施目的も様々。
【効果】
・PDCAを回す仕組みで「経験学習」「パフォーマンス向上」に有効
・部下・後輩の気持ちやモチベーションの変化に気付きやすい。（いい面、悪い面）
・上司・部下、先輩・後輩間の信頼関係が強化される
・自分で考える癖づけができる
・上司や先輩の育成力向上
・個人の業績やパフォーマンスの向上
・離職率低下
2．更に効果的なものにするために、目的や相手の成長ステージで実施面談を変える
1on1面談制度を実施する企業は増えましたが、一方で形骸化や実施者によって頻度や成果が異なるという属人化が課題として聞かれるようになってきました。
その要因として、相手の知識やスキル、経験問わず一律で実施していることや目的が不明確なまま実施していることが挙げられます。
例えば、隔週で30分～1時間程度、実施という形式で制度を定めているとします。
しかし、知識・スキル・経験の浅い新人や若手と豊富な中堅社員では、頻度や内容に求めるものが異なります。新人や若手は、実務スキルがないため聞きたいことも多く、進捗管理、モチベーション維持のため、もっとやってほしいと思うことが多いですが、知識・スキル・経験豊富な中堅以上は、目的を明確にしておかなければ、単なる進捗管理やコミュニケーションでは特に必要ないと思い、形骸化しやすい、もしくは投資時間に対する効果は低くなります。
また、目的を定めていないがために、折角の1on1が目標に対する進捗確認や問題解決といった業務に関することのみになり、受ける側がむしろストレスを感じる機会にしかなっていないというケースもあります。
うちは、不満が上がっていないという組織がほとんどでしょうが、単に、他のやり方と比較していないからということに過ぎないかもしれません。
目的や相手の知識・スキル・経験といった成長ステージに応じた面談を取り入れることで、1on1面談を受ける側の納得度も高まり、会社側も要求する内容を変えることができるため、組織全体として効果的なものにつながります。
では、具体的にどういう面談形式があるか確認していきましょう。
3．Daily 1on1面談制度
知識・スキル・経験の浅いメンバーの実務スキル向上を中心とした頻度優先の1on1面談です。知識・スキル・経験が浅く、個別に聞きたいことや進捗管理の優先度が高いため、1on1の面談を短時間でもいいので頻度高く実施します。
■目的：実務スキル強化、モチベーション維持
■対象：新入社員～実務に関する経験の浅いメンバー
■実施頻度：毎日もしくは2日に一回
■期待効果：
「互恵性」「返報性」（上司や先輩が自分のために時間を割いてくれているという事実に応えたいという思い）がメンバーの本気の努力につながります。頻度高く確認を行うことで、行動目標に対してできていたことへの承認機会が増えることになり、メンバーの自己効力感を高め、モチベーションを高い状態で維持できます。
また、当日うまくいかなかったことを翌日改善して活かすといった短時間でのPDCAを繰り替えすことで、PDCAの効果を認識し癖付けにつながります。
4．Quarterly1on1面談
個人の視点・視座拡大と組織成長に目的を絞って四半期に一度実施する1on1面談です。実務面、モチベーションから離れ、社外に対しての視点、組織に対しての視座を引き上げ、組織改善に結び付ける面談で、それぞれの階層毎に得られるものが異なるため、階層問わず実施します。
■目的：確実な行動変容、組織改革
■対象：不問
■実施頻度：四半期に一回
■期待効果：
視点・視座を個人から社外や組織に向けさせることで、意識が高まります。個々に眠る暗黙知としての現場での気付きや知見を形式知とし、組織に活かすことに有効なため、時代や環境の変化に即応ができます。また、現場から吸い上げた意見のため、組織で取り組むとなった場合に、当事者意識が高まり、確実な成長や変革を実現することが可能です。
面談を行う側も、普段、見ることができていない視点でコミュニケーションを行うことで、メンバー個々の視点や視座、普段どれだけ考えているかが明らかになり、逸材発掘にもつながります。
→ Quarterly1on1面談活用ツール
5．相互育成を行うピア・メンタリング
主体的な成長、相互育成を目的として、同じような立場や職種で利害関係のない3，4名で定期的に実施する面談です。ふぃ
目的、目標・ゴール、取り組み内容、実施しての気づきや反省、今後について振り返るシートを用意し、面談前にそれぞれが記入。簡単に共有し、参加者からフィードバックを受けます。
■目的：従業員の自律成長、継続成長
■対象：中堅、自律人材
■実施頻度：週一回もしくは隔週一回
■期待効果：
取組みに対するフィードバックや相互アドバイスを複数名から定期的に受けることが、取り組みへの強制力にもなり、モチベーションにもつながります。自身では気づくことができない様々なヒントや内省につながり、実践、ブラッシュアップの効果が高まります。
上下関係や利害関係がないメンバーで実施することで、本音で率直なコミュニケーションを取ることができ、アドバイスも素直に受け止めることができます。
→ ピア・メンタリング活用ツール
6．書籍からのPDCAによるリアルケーススタディ
自走型組織の構築を目的として、4，5名で実施する面談です。自ら読んだ書籍から設定したテーマを実務や組織で実践し、結果と今後どうするかをまとめて共有します。
■目的：自ら学び、試し、改善する組織づくり
■対象：不問
■実施頻度：四半期に1回もしくは半年に一回
■期待効果：
研修といった与えられた機会ではなく、自ら学んだことを実務に活かし、その結果をふまえてブラッシュアップ、PDCAサイクルを回していく自律成長のトレーニングとなります。
また、同階層や同職種で同じ書籍を読み、取り組み結果と改善案を共有し合うことで、自社におけるリアルケーススタディとなり、研修実施と同等もしくはそれ以上の効果につなげることが可能です。
→ 書籍からのPDCAによるリアルケーススタディ活用ツール
7．ガス抜きから組織改善まで幅広く使えるオープンドア
管理職や上司と自由に話せる機会を提供する面談です。
管理職、上司は、日程、時間、場所をメンバーに共有し、設定した時間は誰かが来る来ない関わらず会議室（もしくはオンラインで）で待ちます。メンバーは一人で行ってもいいし、複数で行っても構いません。メンバーは何を話してもいいし、管理職、上司は、原則として聞くのみ、求められればアドバイスなどを行うというルールで実施します。
■目的：ガス抜き、組織への提言、チーム力向上
■対象：不問
■実施頻度：隔週に一回もしくは月一回
■期待効果：
管理職や上司が気づいていない様々なことを吸い上げることができます。挙がってくる内容に耳を傾け、必要に応じて解決していくことで、信頼関係強化、チーム力強化、組織改善につながります。
【自社に適した面談制度の導入をお考えならお問合せください】
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特に、テレワーク増加に伴い、オフィスで共に働く中で自然にコミュニケーションを取るということができなくなったことから、オンラインでの1on1面談を実施する企業も増えています。
しかしながら、あまりうまく機能していないという声も聞こえるようになってきました。その理由と対応法はどういったものがあるでしょうか。
1．1on1面談制度とは
まずは、1on1制度について確認しましょう。
【取り組み内容】
上司と部下、先輩と後輩が１対１で30分から1時間程度、定期的に面談を行う制度
目的に応じて期間を設定してもいいし、特に期間を定めなくても良い。企業によっては、同じ部門ではなく、全く関係ない人と実施しても良いとしているところもあり、目標に対する進捗管理や実務に対するアドバイス、支援から人間関係構築、悩み相談、業績アップなど実施目的も様々。
【効果】
・PDCAを回す仕組みで「経験学習」「パフォーマンス向上」に有効
・部下・後輩の気持ちやモチベーションの変化に気付きやすい。（いい面、悪い面）
・上司・部下、先輩・後輩間の信頼関係が強化される
・自分で考える癖づけができる
・上司や先輩の育成力向上
・個人の業績やパフォーマンスの向上
・離職率低下
2．更に効果的なものにするために、目的や相手の成長ステージで実施面談を変える
1on1面談制度を実施する企業は増えましたが、一方で形骸化や実施者によって頻度や成果が異なるという属人化が課題として聞かれるようになってきました。
その要因として、相手の知識やスキル、経験問わず一律で実施していることや目的が不明確なまま実施していることが挙げられます。
例えば、隔週で30分～1時間程度、実施という形式で制度を定めているとします。
しかし、知識・スキル・経験の浅い新人や若手と豊富な中堅社員では、頻度や内容に求めるものが異なります。新人や若手は、実務スキルがないため聞きたいことも多く、進捗管理、モチベーション維持のため、もっとやってほしいと思うことが多いですが、知識・スキル・経験豊富な中堅以上は、目的を明確にしておかなければ、単なる進捗管理やコミュニケーションでは特に必要ないと思い、形骸化しやすい、もしくは投資時間に対する効果は低くなります。
また、目的を定めていないがために、折角の1on1が目標に対する進捗確認や問題解決といった業務に関することのみになり、受ける側がむしろストレスを感じる機会にしかなっていないというケースもあります。
うちは、不満が上がっていないという組織がほとんどでしょうが、単に、他のやり方と比較していないからということに過ぎないかもしれません。
目的や相手の知識・スキル・経験といった成長ステージに応じた面談を取り入れることで、1on1面談を受ける側の納得度も高まり、会社側も要求する内容を変えることができるため、組織全体として効果的なものにつながります。
では、具体的にどういう面談形式があるか確認していきましょう。
3．Daily 1on1面談制度
知識・スキル・経験の浅いメンバーの実務スキル向上を中心とした頻度優先の1on1面談です。知識・スキル・経験が浅く、個別に聞きたいことや進捗管理の優先度が高いため、1on1の面談を短時間でもいいので頻度高く実施します。
■目的：実務スキル強化、モチベーション維持
■対象：新入社員～実務に関する経験の浅いメンバー
■実施頻度：毎日もしくは2日に一回
■期待効果：
「互恵性」「返報性」（上司や先輩が自分のために時間を割いてくれているという事実に応えたいという思い）がメンバーの本気の努力につながります。頻度高く確認を行うことで、行動目標に対してできていたことへの承認機会が増えることになり、メンバーの自己効力感を高め、モチベーションを高い状態で維持できます。
また、当日うまくいかなかったことを翌日改善して活かすといった短時間でのPDCAを繰り替えすことで、PDCAの効果を認識し癖付けにつながります。
4．Quarterly1on1面談
個人の視点・視座拡大と組織成長に目的を絞って四半期に一度実施する1on1面談です。実務面、モチベーションから離れ、社外に対しての視点、組織に対しての視座を引き上げ、組織改善に結び付ける面談で、それぞれの階層毎に得られるものが異なるため、階層問わず実施します。
■目的：確実な行動変容、組織改革
■対象：不問
■実施頻度：四半期に一回
■期待効果：
視点・視座を個人から社外や組織に向けさせることで、意識が高まります。個々に眠る暗黙知としての現場での気付きや知見を形式知とし、組織に活かすことに有効なため、時代や環境の変化に即応ができます。また、現場から吸い上げた意見のため、組織で取り組むとなった場合に、当事者意識が高まり、確実な成長や変革を実現することが可能です。
面談を行う側も、普段、見ることができていない視点でコミュニケーションを行うことで、メンバー個々の視点や視座、普段どれだけ考えているかが明らかになり、逸材発掘にもつながります。
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5．相互育成を行うピア・メンタリング
主体的な成長、相互育成を目的として、同じような立場や職種で利害関係のない3，4名で定期的に実施する面談です。ふぃ
目的、目標・ゴール、取り組み内容、実施しての気づきや反省、今後について振り返るシートを用意し、面談前にそれぞれが記入。簡単に共有し、参加者からフィードバックを受けます。
■目的：従業員の自律成長、継続成長
■対象：中堅、自律人材
■実施頻度：週一回もしくは隔週一回
■期待効果：
取組みに対するフィードバックや相互アドバイスを複数名から定期的に受けることが、取り組みへの強制力にもなり、モチベーションにもつながります。自身では気づくことができない様々なヒントや内省につながり、実践、ブラッシュアップの効果が高まります。
上下関係や利害関係がないメンバーで実施することで、本音で率直なコミュニケーションを取ることができ、アドバイスも素直に受け止めることができます。
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6．書籍からのPDCAによるリアルケーススタディ
自走型組織の構築を目的として、4，5名で実施する面談です。自ら読んだ書籍から設定したテーマを実務や組織で実践し、結果と今後どうするかをまとめて共有します。
■目的：自ら学び、試し、改善する組織づくり
■対象：不問
■実施頻度：四半期に1回もしくは半年に一回
■期待効果：
研修といった与えられた機会ではなく、自ら学んだことを実務に活かし、その結果をふまえてブラッシュアップ、PDCAサイクルを回していく自律成長のトレーニングとなります。
また、同階層や同職種で同じ書籍を読み、取り組み結果と改善案を共有し合うことで、自社におけるリアルケーススタディとなり、研修実施と同等もしくはそれ以上の効果につなげることが可能です。
→ 書籍からのPDCAによるリアルケーススタディ活用ツール
7．ガス抜きから組織改善まで幅広く使えるオープンドア
管理職や上司と自由に話せる機会を提供する面談です。
管理職、上司は、日程、時間、場所をメンバーに共有し、設定した時間は誰かが来る来ない関わらず会議室（もしくはオンラインで）で待ちます。メンバーは一人で行ってもいいし、複数で行っても構いません。メンバーは何を話してもいいし、管理職、上司は、原則として聞くのみ、求められればアドバイスなどを行うというルールで実施します。
■目的：ガス抜き、組織への提言、チーム力向上
■対象：不問
■実施頻度：隔週に一回もしくは月一回
■期待効果：
管理職や上司が気づいていない様々なことを吸い上げることができます。挙がってくる内容に耳を傾け、必要に応じて解決していくことで、信頼関係強化、チーム力強化、組織改善につながります。
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コラム【ヒト】
人材育成の成功事例、悩みあれこれ
弊社主催の指導育成研究会で共有された人材育成の取り組みでうまくいったことや困ったこと、悩み、解決案の抜粋をまとめました。
【うまくいった、いっていること】
|
VISION MTG |
「将来どうなりたいか」をグループで面談。事前に準備をしてきもらって当日は共有のみ。想定した以上に、皆しっかりと考えており前向きな時間となって意味があった。 |
|---|---|
|
「聞く」ことだけを目的とした面談 |
「今日は聞くだけの面談だから」といって時間を開放する。原則として自分は一切話をせず、聞くことだけに徹すると相手は想定した以上にたくさん話をしてくれる。中には涙を流す人も。自分が知らないことをたくさん知る機会にもなり、信頼関係が構築される。 |
|
一日の良かったこと、うまくいったことを毎日共有 |
成果が出ない、自信のないメンバーであっても毎日良かったこと、うまくいったことを洗い出して確認することで、わずかでも成長を感じることにつながる。少しずつ表情が明るくなっていった。指導側も「相手ががんばっているんだな」ということに気付く機会となり、相手に対する印象も変わっていく。 |
|
ツールの活用 |
持ち味カードを活用して、自己認知の機会を設けてキャリアプランを考え実行してもらう。 |
|
仕組みで育成 |
定期的な社内テスト：理念や規範の解釈等のテストを実施→評価に連動 |
|
新人向けの一般常識勉強会 |
中途新人向け（入社直後～1年前後）の一般常識勉強会を月2回実施。一般常識テスト＋その事象が私たちのビジネスにどう影響するのか等をゲーム感覚で実施。 従来、先輩社員とのMTGだとなかなか若手が発言が出来ない状況だったが、若手中心での勉強会を実施することで、参画意識や積極性は出てきている。 |
|
Be（あって欲しい）とDo（具体的指示）を分けて共有 |
一方的な指導ではなく、考えて行動ができるような人材に育ってもらうために、どうあってほしいのかを伝えるようにしている。 ただし、人によってアプローチを変えた方が良い。 （Beだけだと動けない方もいるため、Beからの具体的指示等） |
|
社内に教育委員会という組織を作ったこと |
教育に関心の高い人が自ら手を挙げて、教育委員会の運営を行っている。（4年間継続中） 年間計画から講師コーディネート等も委員会で実施。 教え合う風土が醸成されてきている。育成マインドを持ったプレイングスタッフが育成できてきた。 |
|
業績MTGのみ→個別MTG実施 |
業績MTGだけだと、本音が見えない状況であったため、個別のMTGを月に1回2時間程度実施。業績とは別にこれをやりたい、という目標を定め、その進捗状況の確認やモチベーションの確認等。見えたくない部分も見えてきたが、本音を把握することが出来つつある。 |
|
まず考えを受け止め、そう思った理由を聞く |
相手の話すことを否定はせず、まず受け止めて、その後に、どうしてそう思ったのか自分で考えてもらうことを徹底させる。 例）2チームある中で、一つのチームは徹底的に指示をさせていたが、自分がみていたチームは、常に考えてもらうことを実施していた。徹底的に指示を行っていたチームは早い段階で成果を出し始め、ずっと成績は負けていたが、一年で逆転し、その後は考えてもらうチームの方がずっと成績が良かった。 |
|
考えてもらい、突き合わせ、議論・修正を定例実施 |
対象：知識・スキル・経験豊富、更に成長させたい、一段ステージをあげたいメンバーもしくはマンネリに陥りモチベーション下がり気味のメンバーに対して。 |
【育成で困っていること、悩み】
|
マネジメントをやりたがらない |
期待が重すぎるのではないか。 |
|---|---|
|
担当しているメンバーの成長をたすけられているのかわからない |
考えすぎ？ |
|
「なぜ」というワードは指導育成にはよくない？ |
「なぜ？」は聞いている側にその意図はなくても、相手からすると責められていると感じることがある。また、知識やスキル、経験が浅いと答えられないことも。回答しやすい質問に切り替える。 |
|
キャリアプランがなかなか描けない方の育成 |
キャリアプラン作成は、そもそも難易度が高いものであり、毎年実施することで精度があがっていくもの。初めての時は、難しく考えすぎずに毎年ブラッシュアップしていくことを前提に、まず作ってみること、作成したプランを一緒に確認していく中でアドバイスを行う。 |
|
年上の部下・メンバーに対する対応（特に指摘や叱る必要のある時） |
皆がいる前で行うのではなく、個別対応を行う。 |
|
アメとムチの次 |
従来は、インセンティブ要素を強くしたり、勢いで事業運営を行ってきたが、年齢等から生活の安定性も重要になり固定給で保証をしている。そのような中、アメとムチの次に必要なものを模索中 |
|
属人化した指導 |
教える人が、相手の成長ステージに応じて対応を変化させるということをできるようになる。 知らない場合（知識・スキル・経験無し）は、マニュアル等も活用しながら、丁寧に教える。知識・スキル・経験があがってきたら、考えさせる度合を増やしたり、チャレンジしてもらうことを増やす。（失敗することが分かっていても、チャレンジさせることもあり）指導育成に関わる人全員が、その概念を持つ。 |
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コラム【経営】
離職を防ぎ定着率を上げる人事要素21項目とは？
採用した以上、長く活躍してもらうことが企業にとっても採用された従業員にとっても大切でしょう。
しかし、現在、コロナ禍によって一時期と比較すると職を変わりやすい売り手市場ではなく買い手市場に変わったとはいえ、自身のキャリアとライフプランを見据え、転職が当たり前となった今、企業が手放したくない優秀な人材は、更にいい環境を求めてどんどん移っていきます。
離職率だけの問題ではなく、ニューノーマル社会で勝ち残っていくためにも、離職につながる要因を見直し、従業員がやりがいをもって働ける会社にしていく必要があります。
企業は、退職が発生した際に、退職理由を確認し、定着率を高めるために、様々な取り組みを考え実施しますが、本人から引き出せる退職理由は当然のことながら100％のことはなく、全く別の理由であることもあります。
更に、人事の要素はつながっています。
その中の一つや二つの要因を点で対応しても効果がない場合が多く、様々な要素が積もり積もって退職につながるケースも多いため、全体的な視点かつ本質的な対応を行うことが必要となります。
8つの人事要素とそれぞれの要素において退職につながる21の要因を紹介します。
チェックが入る項目が多ければ多いほど、離職者が出る可能性は高まります。これらは、経営者がどう思っているかではなく、従業員がどう思っているかが大切です。まずは、従業員の皆様に確認を取ってみましょう。
従業員向けのアンケートフォームを無料で提供しています。
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しかし、現在、コロナ禍によって一時期と比較すると職を変わりやすい売り手市場ではなく買い手市場に変わったとはいえ、自身のキャリアとライフプランを見据え、転職が当たり前となった今、企業が手放したくない優秀な人材は、更にいい環境を求めてどんどん移っていきます。
離職率だけの問題ではなく、ニューノーマル社会で勝ち残っていくためにも、離職につながる要因を見直し、従業員がやりがいをもって働ける会社にしていく必要があります。
企業は、退職が発生した際に、退職理由を確認し、定着率を高めるために、様々な取り組みを考え実施しますが、本人から引き出せる退職理由は当然のことながら100％のことはなく、全く別の理由であることもあります。
更に、人事の要素はつながっています。
その中の一つや二つの要因を点で対応しても効果がない場合が多く、様々な要素が積もり積もって退職につながるケースも多いため、全体的な視点かつ本質的な対応を行うことが必要となります。
8つの人事要素とそれぞれの要素において退職につながる21の要因を紹介します。
チェックが入る項目が多ければ多いほど、離職者が出る可能性は高まります。これらは、経営者がどう思っているかではなく、従業員がどう思っているかが大切です。まずは、従業員の皆様に確認を取ってみましょう。
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