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育成文化醸成コンサルティング

育成文化の醸成に特化したコンサルティングを実施します。

 経営資源としてとりあげられる4要素「ヒト・モノ・カネ・情報」において、「モノ・カネ・情報」に大きな影響を与えるのは、「ヒト」である以上「ヒト」の成長は最も経営で注力すべき課題と言えます。

 研修のご依頼を頂くのはありがたいことですが、一過性で終わってしまうというのはよく聞く話で、そうならないために実践・継続を促進するフォローアップや仕組みが必要です。
 しかしながら、実務に必要な専門知識・専門スキル以外のビジネス知識、ビジネススキルが研修を行わずして日常現場で相互に身に付いていく土壌が貴社にあればいかがでしょうか。例えばタイムマネジメント、例えばプレゼンテーションの仕方、例えばOA機器の使い方、コミュニケーション。そういったものが、上司から部下へ、先輩から後輩へ、得意なメンバーから不得手なメンバーへ日々引き継がれていけば、研修は本当に必要なものに的を絞ることができます。
 
 弊社は育成文化醸成のための具体的な施策を実施することで、従業員同士の相互教育が自然に発生し、人材がより早くより適切に成長していく環境作りを支援致します。


【育成文化の必要性】

  1.指導育成研修単体では足りない
  2.指導育成がもたらすもの
  3.<チェック!>どっちの上司が自社に多い?

【育成文化の3つの定義】

 1.自己の成長
  ・理念、ビジョン、行動指針、価値観、体現する人材像が浸透していることで、従業員が自主的、主体的に動くことができる
  ・成長することの喜びを従業員全員が認識し、自ら情報収集、勉強する習慣がついている
 2.仲間の成長
  ・育成する場力が充実し、知識、スキル、ノウハウの共有、相互教育が日常で行われている
  ・従業員全員がより早くより適切に成長を促す指導育成法を認識していることにより、教え方のバラつきが発生しない
 3.組織の成長
  ・上下、部門間関わらず率直なコミュニケーションが活発に行われ、組織の雰囲気が明るい
  ・育てる、共に成長するという意識の充実によりハラスメントやメンタルヘルスが発生しない、人材が定着する
 

【コンサルティングフロー】

 育成文化の醸成と個々の育成力向上を約1年間かけて実施します。
 いきなり全社での取り組みではなく、モデル部門で試すことを推奨しています。

 


 ※実施する施策については、事前準備、現状把握をふまえて、施策決定の段階で確定致します。

【効果測定指標例】 

  定量面:一人あたりの生産性向上、離職率低下、独り立ちまでの期間短縮、従業員満足度向上
  定性面:会社の芯(ミッション、ビジョン、行動指針、価値観等)の理解度向上、コミュニケーション活発化、部門の場力向上
      マンネリ防止



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